日々の出来事 愛と調和で花を咲かせる

「ガスライティング犯罪」を警察は絶対に捜査しません。マスメディアは絶対に報道しません。何の利権があるのか不思議になるくらい、必死になって「ガスライティング犯罪」を否定しにかかる人々も存在します。それでも、「事実」は存在します。そこで彼らは、「事実を捻じ曲げる」ことと、「事実が無かったこと」にしようとする手段を取っています。はっきり言って、「ガスライティング犯罪」加害者です。彼らもマインドコントロールされているわけです。警察関係者、マスメディア関係者、それぞれ個人の属する部署にも、「隠れプロ市民主導の市民監視グループ」が存在し、「絶対服従グループ」及び「操り人形グループ」に囲まれているわけですから。

「ガスライティング犯罪」は、1990年代後半から、一気に被害報告が増えています。インターネット、携帯電話の普及によって、「ガスライティング犯罪」が実行しやすくなった、という背景と、逆に、被害報告がしやすくなった、という背景が同時に存在します。しかし、これは、単なるインフラの技術論でしかありません。「ガスライティング犯罪」の背景を読み解くためには、やはり、1990年代後半から何が起こっているのか、それらの出来事が連動していないか、を考える必要があります。すると、驚くべきことに、表に見えている社会通念上の対立関係とは、全く関係ない動向が見えてきます。

はじめに、某宗教団体です。この宗教団体は、特定アジア諸国と繋がりがあるとされています。そして、その特定の国に関する「ブーム」が、マスメディアの手によって、半ば強引に演出され続けていることは、皆さんお分かりだと思います。きっかけは、ワールドカップのようですが、その国は、審判を買収したという話しもあって、勝ちあがっていきました。もちろん、そういった「悪い」イメージはほとんど報道されません。そして、その国で制作されたドラマ、映画等について、あたかも日本国民全員が熱狂しているかのように報道されました。私は、何人もの人に聞いてみました。「このブームは、とにかく強引に作り上げられた気がしませんか？」と。すると全員が、「そうだよね」と答えます。そして事実、その国に対する意識調査には、変化が無いのです。好意的な人の割合が増えたわけでもなく、嫌悪感を持っている人の割合が減ったわけでもありません。ちなみに、わが国の誇る国営放送のある番組のアンケートでは、この某国に対し、「親しみを感じますか」という問いに、９７％の人が「NO」と答えています。それでも、こういったアンケート結果が「無かったこと」であるかのように、テレビをつければ、日本国中がその国の文化に熱狂していることになっているのです。もはや、マスメディアの自作自演であることは明白でしょう。このことはこの宗教団体が、あらゆる分野（政治、官僚、法曹、警察、自衛隊、その他公共機関、マスメディア、企業、非営利団体、地域のコミュニティまで）に人員を配置し、日本乗っ取りを計画していることと、無関係ではないように思えます。

それから、近年に起こった事件や事故は、この宗教団体がらみの場合、この宗教団体関係者であるという事実が一切報道されません。たとえ大々的に報道された事件や事故でも、この宗教団体関係者が関与していた場合、その「事実」は、メジャーなマスメディアでは一切報道されません。近年起こっている摩訶不思議な事件、事故については、「隠れプロ市民主導の市民監視グループ」、「絶対服従グループ」及び「操り人形グループ」が、全国に存在すること、そして、その裏の人脈がこの「母体」に通じていると想定すると、騒いだわりには「事実」が究明されたのかどうだかわからないマスメディアの姿勢にも、納得がいくのではないでしょうか。

もう一つ、「悪徳人脈」の「母体」となる警察人脈の動向です。こちらは、警察監視国家に向かって突き進んでいます。本来であれば、日本乗っ取りを最前線で阻止すべき人々が何をやっているのか。その矛先は、一般市民に向けられています。ビラを配っただけで、逮捕、起訴されます。落書きしただけで、逮捕、起訴されます。「君が代」を歌わない自由を主張しただけで、逮捕、起訴されます。そして、その中身が報道されない「現代の治安維持法」と言われる「共謀罪」の立案。一方で、「逮捕監禁罪」を証拠つきで告訴したターゲット被害者には、何もしてくれません。「おかしいぞ！警察・検察・裁判所 市民社会の自由が危ない！」（2005年 創出版）という本だけでも読んでみてください。少し引用しますと、『仕事を探す公安部、それを制御できない検察、公安にお墨付きを与える裁判所、この三位一体によって人権侵害が作り出されています』『表現の自由の危機を語ろうとすると「何を被害妄想にとらわれているんだ」と言われる雰囲気があります』『要するに数人で共謀して、誰かを陥れようと画策すれば、証拠などなくても有罪にできる社会なのだ』『結局、裁判所は真実よりも検察組織を守ることを優先したのでしょうね』等々。これは、あなたにとって関係のない話ではありません。警察、検察と裁判所が組めば、たまたま都合よく現れた人物を犯罪者に仕立て上げられるからです。しかも、あなたの行動をその場で注意するのではなく、いちいち長期間にわたって尾行、監視し、税金を使いまくり、犯罪事実をでっち上げる組織なのです。

警視庁は、『この街は 通報する街 見ている街』というポスターを作ったそうです。それから、今年から、ターゲット被害者の住居付近や立ち寄る場所の多くには、警察作成の『誰か必ず見ているゾ』というポスターが貼られるようになりました。ご丁寧に、威圧するような文字に、目のイラストまでついております。文字の中に、某宗教団体を表す三色旗の色が入っているといった人もいます。単なる虹色だとは思いたいですが・・・。この警察作成の『誰か必ず見ているゾ』は、ターゲット被害者の借りているマンション入り口に、狭い入り口にもかかわらず、２箇所も貼ってあることもあります。つまりターゲット被害者は、出かける時と帰宅時に、このポスター２枚を見るわけです。「ガスライティング犯罪」の犯行声明のようですよね。

『この街は 通報する街 見ている街』『誰か必ず見ているゾ』。あらかじめ作成した「被害届」に地域住民にサインさせ、ビラ配りしている人を、注意もせずに長期間にわたり尾行、監視した挙句に逮捕。落書きで逮捕。増え続ける監視カメラ。監視される交通システム。急増した探偵社。警察は、日本をどうしたいのでしょうか？北朝鮮や、チャウチェスク政権時のルーマニアのように、市民同士が密告し合う監視密告社会にしたいのでしょうか。そうしたいとしか思えない行動です。

それから、表向き、２つの「母体」とは直接関係ないと思われる流れで、「ガスライティング犯罪」に関係していそうな流れを見てみましょう。日本精神神経学会が、2002年7月に、「精神分裂病」という病名を「統合失調症」に改称しました。「ガスライティング犯罪」のターゲット被害者を「統合失調症」にでっち上げ、集団犯罪が無かったことにしてしまう。これは、国内外で報告されている、明らかな「ガスライティング犯罪」の手口です。おそらく、「精神分裂病」ではごまかしきれないけれども、「統合失調症」だったら、被害者も世間もごまかせる、という意図があるのではないか、と疑ってしまうような名称変更です。「精神分裂病ですよ」と言われるより、「統合失調症ですよ」と言われたほうが、なんとなく軽い気がしますから不思議です。名称変更にこういった意図はないことにされていますが、「ガスライティング犯罪」の被害者に貼るレッテルとしてこの名称変更が効果的であることは確かですよね。「うつ病」がマスメディアで取り上げられ、テレビコマーシャルまで作られたのはこの後ですね。これもマスメディアで取り上げられた「偏頭痛」というのも、もしかしたら関係あるかもしれません。いまさら新たな頭痛の名称が出てくるのも、少しおかしな気がしますし。それから、とにかく何でも「病気」ではないか、と疑ってしまうようなテレビ番組が増えたのも、1990年代後半、2000年以降あたりからでしょう。都合の悪い人間は、犯罪者にも病人にも仕立て上げることが出来る社会になりました。

それから、「操り人形グループ」で前記しました、1990年代以降の、いじめの悪質化や、凶悪犯罪の低年齢化。ここに大人の関与が無いわけがありません。そして、そこに付け入るかのように、子供を監視する社会が、当たり前のように容認されています。警備、防犯、安全等、それは必要なものです。しかし、少し煽りすぎなのではないでしょうか。まるで、監視することに喜びを見出しているような気さえします。その動機は、本当に子供を幸せにしたいからでしょうか？社会が安全でないのは、子供のせいではないですよ。